メーカーに交渉するとき必要なものは?事前に準備しておくと直取引がスムーズに!

メーカーと直取引をするにあたって、まず準備するべきものがいくつかあります。
しっかりと揃えたうえでアプローチするとスムーズに対応することができるでしょう。
また、しっかりと準備をすることで信頼感が増し、成約率のアップにもつながります。
これからメーカーと直取引をするために、アプローチしようと考えている人もいると思います。
ちゃんと準備できているか、この記事でチェックしていきましょう。

メーカーに交渉するとき必要なものは?
メーカーに交渉すると考えたら、まず以下の5つがしっかりと準備できているか確認しましょう。
- メールアドレス
- 名刺
- 固定電話
- FAX
- ホームページ、もしくは会社概要
中には、準備をしておくことで「成約して、いざ仕入れることになった!」というときも混乱がなく、スムーズに取引できることもあります。
それでは、ひとつずつポイントや作り方を説明していきます。
メールアドレス
重要度としては一番高いもので、アドレスがないと交渉はできません。
日常ではGmailやYahoo!メール、iCloudなどのフリーアドレスを使うことが多いかと思います。
しかし、交渉する際は独自ドメインのメールアドレスを使いましょう。
独自ドメインとフリードメインの違いは、@以降につながる文字列の違いです。
- 独自ドメイン:abcde@efghi.com
- 独自ではないドメインabcde@gmail.com
独自ドメインは@以降の文字列を自分で決めることができ、ショップの名前など自由に設定ができます。
フリーアドレスしか持っていない人は必ず取得するようにしましょう。

独自ドメインのアドレスを作成する際は、Googleが提供している「G suite」がおすすめです。
Gsuiteの特徴は以下のような内容です。
- 月額680円~
- Gmailと連携可能
- 迷惑メールフォルダが入りにくい
- 独自ドメインが取得できる
Gmailと紐づけすることができるので、非常に便利です。
普段使用しているGmailの操作画面と変わりがないので、使いやすく管理も簡単です。
名刺
独自ドメインのメールアドレスに次いで重要なのは名刺です。
一般的なデザインであれば比較的安く作成できるので、事前に準備しておくと安心でしょう。
名刺に記載すべき項目としては以下の内容です。
- 会社名(個人事業主は屋号)
- 名前
- 役職(社長・代表など)
- 住所
- 電話番号(固定電話+携帯電話を推奨)
- FAX
- メールアドレス
- HPのURL
自宅兼事務所で事業を行っている方は、悩むポイントとして「自宅の住所を記載しないといけないのか」という点かと思います。
自宅の場合でも、事務所として使用しているのであれば記載が必要です。
しかしプライベートな情報なので表に出すのは控えたいという人が多いのではないでしょうか。
その場合はバーチャルオフィスなどを借りて、住所を記載するのもひとつの方法です。
携帯電話に関してもプライベートと入り混じってしまうので、取引専用の「050番号」や「03番号」の携帯を契約しておくといいでしょう。

名刺を作成する場合、おすすめのサービスは「ラスクル」です。
- 平日の注文で翌日に到着
- 100枚あたり790円~
安さも重要ですが、配送のスピードもおすすめするポイントのひとつです。
固定電話
携帯電話のみで運営していると「個人でやっている」と印象を与えてしまう可能性があります。
もちろん気にしないメーカーもいますが、個人に対して不安を感じるメーカーも存在するので、できれば固定電話をもつことをおすすめします。
固定電話は携帯電話よりも信頼感があり、取引成立の確立もアップするでしょう。
サービス | 概要 | 料金 |
---|---|---|
ひかり電話 | 光回線を利用していれば月額500円で持てる | 月額500円~ |
NTT固定電話 | 初期費用が割高だが、光回線を解約しても使い続けることができる | 4万円(初期費用) |
03プラス | スマホアプリで固定電話が持てる | 月額980円~ |
光回線を利用している人は月額500円で固定番号をもつことができます。
光回線を解約すると番号が使えなくなるデメリットはありますが、安く契約したい人にはおすすめです。
NTT固定電話の場合は、初期費用が他のサービスと比較して割高です。
しかし、光回線を解約しても使い続けられるメリットもありますので自分にあったサービスを利用するといいでしょう。
また、ひかり電話やNTTの固定番号があれば、携帯電話へ着信を転送できる「ボイスワープ」というサービスもあります。
月額500円から利用することができ、転送サービスを利用することで外でも対応が可能です。
本業があり、家で電話を受けられないという人は検討してみてもいいでしょう。

その場合は、スマホアプリで固定番号を契約することができる「03プラス」というサービスがおすすめです。
料金も低めですが、今後サービス終了の可能性もあることを頭にいれておきましょう。
FAX
発注をFAXでしか受け付けていないメーカーもいるので用意しておくと安心です。
しかし日常で使うことが少ないので、FAXの番号を持っている人は少ないのではないかと思います。
取引のために準備するのもいいのですが、FAX機がなくてもweb上で送受信ができるサービスがあるので活用するといいでしょう。
データとして確認することで、紙やインク代などもかからず経費削減にもつながります。
そこで、おすすめのサービスは「eFAX」です。
- FAX機が不要
- web上で送受信と履歴の確認ができる
- スマホからでも操作が可能
web上で送受信が完結するので、FAX機を準備しなくてもいいという点は魅力的です。
スマホから操作ができるため外出先でも利用できます。
また、作業員を抱えている人はシェアすることもできるので、非常に使いやすいサービスです。
月額1500円(税別)で月間100枚ほど送信することができるので検討してみてはいかがでしょうか。

ホームページ、または会社概要
メーカー側も問い合わせがきたら「どんな会社なのか?」という点は気になるはずです。
しっかりと確認できる材料があることで信頼感は一気にアップし、成約率にも関わってくるでしょう。
そこで、ホームページや会社概要があると、どんな会社なのか紹介ができます。
知識があるかたは、サーバーを借りてwordpressで立ち上げてみましょう。
しかしサイトを立ち上げる知識がない人もいると思います。
そんな人におすすめのサービスは「ペライチ」です。
サイト作成で必要な専門知識がなくても簡単に立ち上げることができます。
広告を外したり、独自ドメインを設定するには月額で料金がかかってきますが、色々な機能を備えているので初心者には最適でしょう。

会社概要の記載項目
会社概要を提示する場合は、以下の項目を記載しましょう。
- 会社名(個人事業主の場合は屋号)
- 代表者名(自身の名前)
- 所在地(開業届を出している住所、法人設立時に提出した住所)
- 電話番号(固定電話+携帯電話の記載を推奨)
- FAX番号
- メールアドレス(独自ドメイン推奨)
- ホームページ(なければ不要)
- 設立年月日(開業届を出した日付、法人設立した日付)
- 資本金(個人事業主は「個人事業主のためなし」、法人の方は設立時の資本金)
- 売上(例:年商○○万円、月商○○円程度)
売上がまだない人は記載しなくても大丈夫です。
もしくは売り上げ見込みとして分かる範囲で記載してもいいでしょう。
事業内容や会社の詳しい紹介
会社の概要だけではどのような会社なのかは分かりません。
具体的にどんな実績があり、どのようなものを販売しているのかを説明しましょう。
事業内容の一例を紹介しますが、できるだけ自分で考えた内容で記載することをおすすめします。
アマゾン、ヤフー、楽天のプラットフォームを用いたオンライン販売。
アマゾンでの反b内実績は〇年、楽天は〇年、ヤフーショッピングは〇年。
会社としてのオンライン販売実績は個人事業主から数えると〇年となっており、オンライン販売に特化した会社であります。
主な商材は○○のようなものを扱っており、御社にも貢献できるかと思います。
オンライン販売の販売は、価格の下落が懸念されますが、お力になれることもありますので、どうかご検討のほど宜しくお願い致します。

また、会社や代表の詳しい紹介については以下のような内容を記載しましょう。
いずれも「どんなことをしているのか?」「どんなことを大事にしているのか?」とチェックされる内容なので、しっかり考えて記載する必要があります。
沿革
事業を開始したときから今に至るまで会社の沿革のようなイメージで記載しましょう。
会社代表の履歴書
できれば顔写真を掲載できると安心感がアップします。
会社理念
自分の思いを書きましょう。
理念を元に会社は経営するものなので、実は重要なポイントです。
資格
酒販免許や医療機器取扱免許、古物商などを持っていればアピールになります。
あくまで物販に関する資格を記載しましょう。
御社と取引したい気持ち
ここが一番大事なポイントです。
「どうして取引がしたいのか?」という疑問に対しての答えになる部分なので、思いを込めた文章を記載しましょう。

まとめ
メーカーが信頼してくれるような土台作りをするだけでも、成約率は大きくアップします。
アプローチする数を多くするより「安心して取引ができそうだ」と思ってくれるメーカーを増やすためにしっかりと準備しましょう。
自身の利益だけではなく、お互い気持ちのいい取引ができるように事業を行っていくことが大切です。
